企業情報

会社概要

商号 TAKイーヴァック
創業 昭和18年12月「日本電話設備株式会社」として発足
資本金 1億円
事業内容 電気設備工事、給排水衛生設備工事、空調設備工事及び工事用仮設設備工事の施工・アフターサービス
本社 東京本店 アクセスMAP
住所:〒136-0075 
東京都江東区新砂1丁目7番9号
TEL:03-5617-9121(代) 
FAX:03-5617-9131
支店 大阪支店 アクセスMAP
住所:〒541-0056 
大阪府大阪市中央区久太郎町4丁目1番3号
TEL:06-6253-3771 
FAX:06-6253-3773
営業所 中央営業所
住所:〒104-0052 
東京都中央区月島3丁目25-3-509
TEL:03-5534-9548 
FAX:03-5534-9549
役員 取締役社長:三戸 英明、
取締役:中村 泰介、取締役:内山 正、
取締役:河野 晋一、取締役:井上 聡、
取締役:高橋 嘉幸、取締役:坪本 克也、
取締役:隅 直人、監査役:中山 晴雄
従業員数 124名(令和6年4月1日)
各種資格取得者 一級電気工事施工管理技士:30名
二級電気工事施工管理技士:25名
第一種電気工事士:22名
第二種電気工事士:48名
第三種電気主任技術者:1名
一級管工事施工管理技士:23名
二級管工事施工管理技士:30名
給水装置工事主任技術者:11名
排水設備責任技術者:8名
一級建築士:1名
二級建築士:2名
一級建築施工管理技士:4名
建築設備士:2名
建築設備検査資格者:1名
消防設備士(甲-4):18名
消防設備士(甲-1):9名
一級建設業 経理士:1名
二級建設業 経理士:17名
建設業許可 特定建設業
イ、建築業の種類/電気工事業
許可番号:国土交通大臣許可(特-4)第1708号 
許可年月日:令和4年9月14日
ロ、建築業の種類/管工事業
許可番号:国土交通大臣許可(特-4)第1708号
許可年月日:令和4年9月14日

一般建設業
イ、建築業の種類/建築工事業
許可番号:国土交通大臣許可(般-4)第1708号
許可年月日:令和4年9月14日
ロ、建築業の種類/消防施設工事業
許可番号:国土交通大臣許可(般-4)第1708号
許可年月日:令和4年9月14日

電気工事業者届
届出番号:経済産業大臣届出 第10018号
届出年月日:平成10年12月24日

水道工事業者届
イ、東京都指定排水設備工事事業者
指定番号:東京都下水道局長 第3476号
指定年月日:平成9年9月24日
ロ、東京都指定給水装置工事事業者
指定番号:東京都水道局長 第4634号
指定年月日:平成10年4月1日
ISO認証 (JIS Q 9001:2015/ISO 9001:2015)
登録番号日本検査キューエイ(株)審査第0939号

ご挨拶

人に地球に優しい
『 環境づくり 』


取締役社長

三戸 英明 Sando Hideaki

平素より格別のご支援を賜り厚く御礼申し上げます。
TAKイーヴァックは1943年に日本電話設備株式会社として創立して以来、竹中工務店グループの一員として『 建物の電気・給排水・空調設備のトータルエンジニアリングを通して、より良い社会の環境づくりに貢献する 』という経営理念のもと事業を拡大しながら総合設備会社へと変遷を遂げてきました。

当社は、電気設備・給排水衛生設備・空調設備並びに仮設工事の分野において、独自の技術とノウハウ、工法を駆使して計画から施工、メンテナンス及びリニューアルまで一貫したトータルエンジニアリング事業を展開しております。
現在は、これまで培ってきた技術・ノウハウを活用し、社会環境と情報化・高度化・持続可能性など、時代とともに大きく変化し多様化するお客様のニーズに対して一つひとつ真摯に向き合い、確かな技術力でお応えする開発にも取り組んでおります。
さらに、将来に向けて持続的な発展をするために、社員教育の充実、働き方改革など未来に向けた人材育成を推進しております。
当社は、高い企業価値の創造と強化された企業体質の確立に全力を上げ、コンプライアンスの徹底と安全・品質の向上を図りながら、安心で快適な毎日のために変わらず受け継がれてきた経営理念をこれからも継承し、会社と従業員が一体となって常に変革に挑戦し続けて『お客様が求める、人に地球に優しい環境づくり』に貢献してまいります。
皆さまには、なお一層のご理解とご支援を賜りますようお願い申し上げます。

環境と調和する空間創造に努め、社会の持続的発展に貢献する。

「活動指針」

  1. 1.自然共生社会、低炭素社会、資源循環社会の実現に向けた活動を積極的に推進する。
  2. 2.環境保全に関する法規、社内例規を遵守し、環境リスク対策を推進する。
  3. 3.工事管理体系図に基づき確実な環境マネジメントを実施する。
  4. 4.教育の実施により環境に対する意識の向上を図る。
  5. 5.きめ細かい環境コミュニケーションを実施する。
  6. 6.社会的な環境活動に積極的に参加する。